〔2007年8月19日　日本経済新聞より〕

　米国の信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題に端を発した株安・円高を背景に、国内の投資信託の運用成績が急速に悪化している。投信の時価を示す基準価格が、運用環境が悪化し始めた6月末から8月16日までどのくらい下がったかを調べたところ、海外の不動産投資信託（ＲＥＩＴ）で運用する投信の落ち込みが目立った。市況の悪化と円高がダブルパンチで効いた格好だ。

　　調査会社のＱＵＩＣＫ・ＱＢＲが残高1000億円以上の公募株式投信を対象に調べた。下落率が最も大きかったのは国際投信投資顧問の「ワールド・リート・オープン」で15.8％。この1カ月半で過去1年間の上昇分がほぼ吹き飛んだ。２位は三井住友アセットマネジメントが運用する「グローバル・リート・オープン」だった。

◎下落率が大きい投資信託　（2007年6月末−2007年8月16日まで）

※純資産残高1,000億円以上

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　海外REITの大幅な下落は、需給の悪化も影響しています。リスク軽減型投信も市場全体の下落では価格はどうしても下がってしまいます。全体が20%下落するところ、15%の下落で食い止めたファンドはよいファンドといえるかもしれません。

　投資信託は長期投資が基本です。投資期間は少なくとも5年以上で考えたいところですが、相場の大幅な下落が見込まれる場合には、いったん売却し、相場が立て直すまで様子を見ることも必要です。今回のサブプライム問題では相場は落ち着いてきていますが、ポートフォリオの見直しは検討した方がよいでしょう。